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- 福岡を今よりもっと良い街に！
- フクリパ編集部
- フクリパ・デスク（中の人）です。飛躍する街・福岡の 過去を知り、現在を理解し、未来を想像する、様々な情報をいち早くお届けします。「こんな記事が読みたい！」というリクエストは、各種SNSのメッセージにて承ります！
福岡から全国にむけて発信！「フクリパ」を通して伝えたい福岡の街・人の魅力
令和2年2月22日。“福岡の今と未来をつむぐ”をコンセプトに、「フクリパ」は誕生しました。福岡の食や観光はもちろん、スタートアップなど、ビジネスのヒントになるテーマまで、幅広く紹介するウェブメディアです。運営するのは、「エンクレスト」シリーズの不動産事業を手がけていることで知られるえんホールディングスグループ「株式会社えんメディアネット」の坪倉伸一氏と三角健輔氏。なぜこのタイミングでウェブメディアを立ち上げることになったのでしょうか？届けたいメッセージとは？両氏の思いをご紹介します。
スタートアップ・tsumug運営のシェアオフィスは、「街中に通勤する文化」を変える!?
新型コロナウイルス感染拡大の影響で、働き方やオフィスの在り方にも変化が出る中、福岡市のスタートアップ「株式会社tsumug（ツムグ）」が運営するシェアオフィス「TiNK Desk（ティンク・デスク）」が注目されています。スマホが鍵になり、無人管理が特徴というシェアオフィスが、「街中に通勤する文化」をも変えようとしているのです。
「三社参り」の文化を生んだ福岡から、コロナに対応した新しい初詣様式「幸先詣（さいさきもうで）」が誕生。
今年も残すところあと10日となりました。気づけばコロナ、コロナであっという間だったような気がします。さて、クリスマスが終わると、日本は一気にお正月に向けて様変わりしますが、今年の福岡の年末年始は、ちょっといつもより長いようです。福岡県神社庁が打ち出した「幸先詣」について編集部が徹底取材しました。
★5分でわかる！★ 福岡市が推進している「一人一花」って結局どんな取り組みなのかを解説します！
去る10月27日、福岡市動植物園にて、「一人一花サミット」記者会見が行われ、フクリパ編集部も会見にお邪魔してきました！「『一人一花』って聞くけど、結局何をやっているの？何のためにやっているの？」という方のために、5分で解説致します！「福岡市民でよかった」と思える、インテリジェンス薫る取り組みが、そこにはありました。
福岡に来るなら観ておくべき！福岡映画特集
アクションやサスペンス、シリアスなものや恋愛もの、映画といってもさまざまなジャンルの作品が存在し、その数は膨大です。去年１年（2019年）に日本で公開された映画だけでも1278本（日本映画製作者連盟しらべ）だというから、映画史に残る作品なんていったい何本あるのだろう…。ここでは、星の数ほどある映画の中から、福岡を舞台にした映画に絞ってご紹介します。案内役は、福岡を代表するシネフィルこと、三好剛平氏。三度の飯より映画な彼が、映画愛あふれる視点で“福岡映画”について解説していきます。これらの作品をみたことがある人もまだの人も、福岡で感じる空気感や人情味など、新たな発見が多いはず！
九州から宇宙へ！ 衛星開発ベンチャー「QPS研究所」の師弟の夢
「小型衛星36機で世界を10分おきにリアルタイム観測する」という壮大なビジョンを掲げる福岡市の衛星開発ベンチャー「QPS研究所」。九州大学の衛星開発プロジェクトで出会った二人が開発の中心にいて、「九州に宇宙産業を根付かせる」という野望を胸に、衛星開発に挑んでいます。
【緊急取材】「飲食店イートイン安全ガイドライン福岡」が経済回復を後押しする！
2020年4月7日、福岡県を含む7都府県に「緊急事態宣言」が発令され、街から人が消えました。飲食店は休業したり、テイクアウトやデリバリーを行なったりしてきましたが、発令当初は5月6日ごろには解除されるとみられていたものの、感染者数の増加などを理由に「緊急事態宣言」の延期が決定。そんな最中、Facebook上で1つの活動が生まれようとしていました。その活動とは、「福岡独自で飲食店イートインの安全ガイドラインをつくろう」というものです。今回は、この活動の中心メンバーであり、フクリパでもコラムを書いてくれている林田暢明さんに、ここまでの活動を振り返っていただきました。
福岡市民が、「福岡市凄い！」と感じているコロナ支援
福岡市の市内総生産で、サービス業を含む第三次産業が占める割合は約9割。そんな商業、運輸業、情報通信業、サービス業の多い福岡市にとって、緊急事態宣言は人の動きを制限されるので、経済的な打撃は甚大です。しかし、転んでもただで起きないのも福岡市！少しでも市民や事業者が救われる道を模索し、日々情報を更新しながら施策を考えてくれる福岡市って「凄い！」という現況をお伝えします。（※本情報は2020年4月27日時点のものです）
