引っ越しは、計画的にするものですが「急に転勤になった」「同棲していたけど別れてしまった」などの理由で急いで引っ越しをしなくてはいけないこともあります。
そんな、急に引っ越ししなくてはいけない状況になった際に、「引っ越しにかかる最短の日数」などを紹介していきます。
また、「引越しまでに必要な工程と期間」についても解説しているので、急な引っ越しで悩んでる方は参考にしてください。
引っ越しの最短期間はどのくらいか
引っ越しする家族構成によっても必要な期間は変わってきます。 場合によっては短期間での引越しが難しいこともあります。
引っ越しの内容別に最短でできる期間を紹介していきます。
単身の一人暮らしの場合
引っ越し先が決まっていて入居できる状態であれば、電気・ガスなどのライフラインの手続きが完了している状態の場合では、「最短1日」でも可能です。
引っ越し先が、遠い場合は1日では難しいケースもあるので注意してください。
単身者の場合、荷物が少なく短時間で終わらせることができるので、引っ越しの繁忙期（2月〜4月）を避けられれば、「最短即日」に引っ越しできます。
また、繁忙期（2月〜4月）シーズンだと、即日対応が可能な引っ越し業者を見つけることが難しくなるので、早くても1週間後になると考えておきましょう。
家族での引越しの場合
家族の場合、子どもがいる場合は即日の引っ越しは難しくなります。
子どもがいる場合は、通っている学校の「転校」「転園」などの手続きが必要になるからです。
「転校に必要な書類」をすぐに貰えるわけではないので、約2週間〜1ヶ月の時間は確保しておかなければいけません。
転居先の学校や保育園の手続きもあるので、より時間がかかる場合もあります。
また家族になると荷物もそれなりに多くなるので、荷造りや引っ越しにかかる日数も単身者に比べて時間がかかります。
そのことから、子どもがいる家族は「引っ越し以外の手続き」もあるので、即日は難しく最低でも1ヵ月はみておく必要があります。
引越しまでに必要な工程と期間
引っ越しには「物件探し」など様々な工程があります。
引っ越しする際に必要な工程は以下になります。
- 物件を探す
- 退去するための解約申請
- 引越し業者を選ぶ
- 荷造り
それぞれの工程や必要な期間について解説していきます。
物件を探す
引っ越しする際は、転居先の物件を決める必要があります。
一般的には、物件探しに約1か月ほど時間をかけて選ぶ人が多いです。
しかし、急な引っ越しとなれば、ゆっくり物件を探す時間はなく、自分に合った条件の物件を効率よく探さないといけません。
その日のうちに物件を選ぶことができれば、最短で契約できますが、審査などの時間もあるので当日契約は難しいです。
契約するまでに約1週間はみておいた方がいいでしょう。
また、「引っ越しする時期が決まっていない」場合であれば、時間をかけて条件にあう物件を探すことができます。
物件を探す期間は、引っ越し時期が決まってるかどうかによって変わってきます。
物件探しでお悩みの方は、こちらの記事もご参考ください。
退去するための解約申請
引っ越しする前に、今現在住んでる物件の解約申請をしなくてはなりません。
解約申請は、管理会社によって異なりますが、1ヵ月〜2ヵ月前が一般的になります。
解約予告をする期間は、入居時の契約書を確認するか管理会社に確認することができます。
この期間によって、解約予告期間がどのくらいかかるのかは変わってきます。
引越し業者を選ぶ
解約申請が終われば、引っ越し業者を選び、見積もりを取ります。
繁忙期でなければ、引っ越し業者が当日に見積にきてくれる場合もありますが、繁忙期だと最短でも1週間後になることもあるので、早めに引っ越し業者に依頼するようにしてください。
また引っ越し費用についても、引越し予定日までに期間があるほど、安くなるので覚えておきましょう。
荷造り
引越しの荷造りは、一般的に単身者で約4日、家族で約10日かかる人が多いです。
荷物の量によって変わるので、荷物が多い方は、より日数がかかるので注意してください。
どうしても荷造りする時間がない人は、引越し業者に荷造りも依頼することができます。
費用はかかりますが、1日で荷造りから引越しまで終えられるケースもあります。
急な引っ越しで忘れがちな手続き
急な引っ越しになると、うっかり忘れてしまう手続きもあります。
急な引っ越しで忘れがちな手続きは以下です。
- 運転免許証の住所変更
- 転出届・転入届の手続き
- 銀行口座や各種カードの住所変更
それぞれの手続きに関して解説していきます。
転居先によっては、元に住んでいた地域でしかできない手続きもあるので注意するようにしましょう。
運転免許証の住所変更
運転免許証の住所変更手続きは、「運転免許証記載事項変更届」といい、氏名、住所や本籍、などに変更があった場合に義務付けられている手続きです。
住所変更していないと、免許書の更新通知が前の住所に送られてしまいます。
免許有効期限が切れることに気づかないこともよくあるので、すぐに住所変更するようにしてください。
運転免許の住所変更は、引越し先の住所を管轄している「警察署運転免許課」や「運転免許センター」で手続きできます。
変更に必要な書類などは以下になります。
- 運転免許証
- 新しい住所を確認できる証明書類
- 発行から6ヶ月以内の住民票（写しは不可）
- 新住所の記載がある健康保険証
- 外国籍の場合は在留カード
引っ越しした際の手続きで、一番忘れる人が多い手続きになります。
住所を証明する際にも運転免許所の住所変更は必要になるので忘れずに手続きしてください。
転出届・転入届の手続き
引っ越しする際は、市区町村役場で転出届・転入届が必要になります。
転出届・転入届は、引越し日前後2週間以内に届出の手続きをします。
転出届
異なる市区町村へ引越す場合、まずは旧居の市役所や区役所で「転出届」を出して、「転出証明書」を受け取ります。
「転出証明書」は、引越し先の「転入届」の手続きに必要なので、大切に保管しておきましょう。
引越し日から14日以内であれば、引越しした後でも転出届は出せますが、引っ越し後に旧居の役場に行くのは、手間もかかるので注意してください。
転入届
引越しを終えてから14日以内に転入届を提出し、住民票を異動しなければなりません。
転出届で発行した、「転出証明書」と「本人確認証」、「印鑑」を用意して手続きを行ないます。
転入届が完了して、住民票を異動すれば変更は完了です。
転入届を忘れて、14日以内に届け出をしなければ、5万円以内の過料を受ける可能性もあるので、転居したらすぐに手続きを済ませておくようにしてください。
銀行口座や各種カードの住所変更
銀行口座やクレジットカードなどは、住所変更しなくても基本的にはこれまで通り使えるのでつい後回しになりがちです。
住所変更の手続きを済ませておかないと、銀行からの重要な通知や書類が届かないだけでなく、宛先不明で返送された場合、ATMでの出金が一時的に利用制限される場合があります。
クレジットカードは、有効期限が設定されており、新しいカードが届かなくなるので注意が必要です。
そのままにしておくと銀行やカード会社からのお知らせが新住所に届かなくなるので忘れずに住所変更するようにしましょう。
まとめ
今回は、「最短で引っ越しするためにはどのくらい期間が必要」かを紹介してきました。
単身者の場合で、引っ越し業者が閑散期の場合は、最短当日でも引っ越しは可能です。
しかし、子どもがいる家族の場合は、様々な手続きがあり、荷物も多いので即日に引っ越すことは難しくなります。
急に引越しをしなければならないときは、すぐに引越し業者に連絡することが大切になります。
また、引っ越しまでには、「物件探し」「退去申請」「荷造り」などが必要になり、時間がかかることも考えておかなければなりません。
忘れがちな、「運転免許証の住所変更」や「転出届・転入届の手続き」もあるので計画的に引っ越しをするようにしましょう。
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